第6章　有害液体物質排出防止設備（第21条―第30条）/海洋汚染防止設備等及び海洋汚染防止緊急措置手引書等に関する技術上の基準を定める省令

一 　洗浄機

二 　洗浄機用ポンプ

三 　洗浄用配管

四 　洗浄水加熱装置（凝固性物質（取卸しの際の温度がその融点に五度（融点が十五度以上であるものにあつては、十度）を加えた温度未満の温度である有害液体物質をいう。以下同じ。）又は凝固性物質以外の有害液体物質（以下「非凝固性物質」という。）であつて温度二十度において二十五ミリパスカル秒以上の粘度を有するものの輸送の用に供される船舶に限る。）

一 　有害液体物質に対して十分な耐食性を有するものであること。

二 　貨物艙内を有効に洗浄するための十分な能力を有するものであること。

三 　洗浄中における洗浄機の作動状況を貨物艙の外部に表示できるものであること。ただし、音響等により当該洗浄機の作動状況が確認できるものは、この限りでない。

四 　凝固性物質又はＡ類物質等である非凝固性物質の輸送の用に供される貨物艙に設置する予備洗浄装置にあつては、貨物艙のすべての表面を有効に洗浄することができるように配置されているものであること。

五 　第5条第2項第3号及び第4号に掲げる基準

一 　受入施設への排出口を有するものであること。

二 　受入施設への排出用マニホルドを暴露甲板上の両船側に備えているものであること。

一 　喫水線下排出口

二 　排出用ポンプ

三 　排出用配管

一 　一の船側について二個以上設置されていないものであること。

二 　最も浅い喫水となる状態における喫水線より下方の湾曲部付近の船側に開口しているものであること。

三 　排出された有害液体物質と海水との混合物が海水取入口から吸引されるおそれがない位置に開口しているものであること。

四 　口径が次の算式により算定した値以上であること（専らＡ類物質等の輸送の用に供される有害液体物質ばら積船に設置するものを除く。）。ただし、開口部の構造を考慮して地方運輸局長が差し支えないと認める場合は、この限りでない。
$Ｄ＝（Ｑ$_ｄｓｉｎθ）÷５ｌ
Ｄは、喫水線下排出口の口径（メートル）
Ｑ_ｄは、排出用ポンプの一時間当たりの有害液体物質の最大排出容量（立方メートル）
θは、排出用配管の船体外板に対する取付角（度）
ｌは、船首垂線から喫水線下排出口までの距離（メートル）

一 　通風機

二 　確認装置

一 　有害液体物質及びイナート・ガスに対して十分な耐食性を有するものであること。

二 　貨物艙及び関連管系内を有効に洗浄するための十分な能力を有するものであること。

三 　貨物艙及び関連管系内を有効に洗浄することができるように配置されているものであること。

一 　船体外板を構成するいかなる部分とも壁面を共有しない貨物艙に設置されていること。

二 　貨物艙に積載する有害液体物質を有効に加熱するための能力を有するものであること。

一 　ストリッピングポンプ

二 　ブローイング装置（船舶の構造等を考慮して地方運輸局長が差し支えないと認めるものを除く。）

一 　Ｂ類物質等の輸送の用に供される貨物艙に設置するストリッピング装置にあつては、当該貨物艙の底部及び関連管系内に残留する有害液体物質の量（以下「ストリッピング残留量」という。）を〇・一立方メートル以下とする性能を有するものであること。

二 　Ｃ類物質等の輸送の用に供される貨物艙に設置するストリッピング装置にあつては、ストリッピング残留量を〇・三立方メートル以下とする性能を有するものであること。

一 　漲水用ポンプ

二 　漲水用配管

一 　船の長さの中央における型喫水は、次の算式により算定した値以上であること。
　　　　$０．０２３Ｌ＋１．５５０$（メートル）
　　　Ｌは、船の長さ（メートル）

二 　船尾トリムは、次の算式により算定した値以下であること。
　　　　$０．０１３Ｌ＋１．６００$（メートル）
　　　Ｌは、船の長さ（メートル）

三 　プロペラは、完全に没水していること。